技術分野

技術分野（主なもののみ）

どんな技術にでも対応できる技術全般に対する適性を持ってこそ弁理士といえると考えております。インタビューを通して技術を教えてもらうのではなく、インタビューの際に開発者と同等の技術レベルに達し、先見性を持った質疑ができる人間でなければ弁理士といえません。そうでなければ、明細書に反映できるのは、インタビューを通して得られた内容の８０％～９０％でしょう。しかし、当所であれば、１００を聞き、それをさらに発展させた１５０～２００の内容とすることが可能ですし、それが当然と考えています。

従いまして、以下は、あくまでも実績の一例とお考えください。

電気部門

コンピュータ、マイコン周辺機器、半導体製造機器、電機電子部品、コネクタ類、光通信用コネクタ、通信システム、インバータ式蛍光灯、電子楽器、強電機器、冷蔵庫、碍子、テレビジョン、映像表示装置、映像記録再生装置、無線通信装置

機械部門

自動車内装品、エンジン補機類、熱成形装置、住宅設備

メカトロ部門

自動車、四輪操舵、パワステ、航空機エンジン

この他にも幅広い技術分野に対応できます。